2016年3月5日土曜日

長期投資家向け新指標【OIP】を提唱する

 低調な株価で思うようなパフォーマンスが上がらないフラストレーションを解消するには、視点を変えてみればいい。
 ここに満を持して、日々の株価変動に惑わされずに済む長期投資家向け新指標を提唱する。


【株主持分ポイント(Ownership Interest Point)】

略してOIP

 10億分の1持分を1ベーシス・ポイント(bp)として、自分が保有する企業持分それ自体を指数化してしまうのだ。
給料からの新規入金や配当で株を買い増しする。当たり前だがそれだけで数値は上昇する。
さらに、企業が自社株買いをする。それでも数値が上昇する。株価下落は自社株買いに有利となるため、OIPにとってはプラスに働く。
OIPが下落するのは、自ら株式を売却する時と、企業が増資を行う時しかない。

 私のポートフォリオの中の2銘柄(IBMとマスターカード)を取り出して、15年度中にOIPがどのような増加を見せたか確認してみよう。


 IBMのOIPは69bp増加した。内、追加資金による買い増しで59bp、あとの10bpがIBMの自社株買いによって自動的に私の持ち分比率が上がったことによる。発行済み株式数が2.5%減少しているでしょう。その影響。
 マスターカードは買い増ししてないが、同じように自社株買いでOIPは7bp増加。放置しているだけで勝手に増える指標。なんて素晴らしい。


 OIPは持分比率をポイント化しただけの指標に過ぎないわけだが、10億分の1を最小単位としたところがミソだ。
「私はIBMの0.0000407%株主です」
というよりは、
「俺はIBMを407ベーシス持ってる」
という方が見栄えがする。「私の戦闘力は、53万です」みたいなインパクトがある。
 増幅された見栄えのする数値によって、優良企業の長期保有インセンティブがより増す効果が、きっとある。目指せ10億ベーシス。

 長期投資家の中には受取配当額の推移を重視する人もいて、OIPのコンセプトはそれに近い。ただ配当増加が目的化すると、高配当銘柄ばかりを収集するインセンティブが高まってしまうデメリットがある。その点、OIPの増加は企業の還元方法が配当か自社株買いかを問わない。配当だったら再投資による株式数増加でOIPが増え、自社株買いなら発行済み株式数減少に伴う持分割合上昇によってOIPが増える。

 致命的な欠点は、OIPは銘柄間比較の意味をなさないことだ。ある特定の銘柄の数値が順調に増えていくのを眺めて喜ぶのが目的の指標。だから一つの銘柄を長期で保有するつもりの人にのみ役立つ指標。

0 件のコメント:

コメントを投稿